『POSSE』18号が3月末から発行されました。本号では様々な論客からブラック企業に関する意見を集めています。今回はそのなかから本田由紀さんの記事をご紹介します。

仕事をする上での「適応」と「抵抗」の必要性を訴えている東京大学大学院教授の本田由紀さんに、最近の調査結果を交えて、「職業的意義のある教育」の重要性について改めて伺っています。

ブラック企業が広がる日本において、職場の問題を個人ではなく、社会の問題として認識するためには２つの要素が重要であるといいます。一つは実際に自分がその問題を経験するといった「当事者性」です。その際、当事者性が希薄な層は「努力主義」と関連し、「努力しない人が悪い」というような問題認識になりがちです。

またスキルや資格をもつことは「自分は質の高い労働者だ」と認識する仕事に適応の「強み」でもあり、ブラック企業に象徴されるような職場の問題を社会の問題として認識する、問題意識をもつという抵抗の基礎にもなっているといいます。

問題点を克服するための「ジョブ型雇用の必要性」や“正しい”「職業教育で強みと意識を付ける」という点についても言及をしていただいています。

ブラック企業問題や職業教育に関心のある方はぜひ一読下さい。

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